採用動画は作るべきなのか？
費用対効果と採用目標人数毎に解説

近年、採用活動において「採用動画」が注目されています。

きっとこの記事にたどり着いたあなたも、少なからず採用動画について興味があるからこそ、この記事にたどり着いたはず。

企業の魅力を映像で伝えることで、求職者の興味を引いたり、企業理解を深めたりする効果が期待でき、採用数の向上や離職率の低下に効果的な手法と考えています。

しかし、どの企業でも採用動画を制作するべきかというと、そうでは無かったりします。

場合によっては「採用動画を作らない」という選択の方が、企業に取って採用をより前に勧める結果になるケースも存在しており、今回はそういった話を中心にしていこうと思います。

監修者

結論

採用動画はエンゲージメントを高めるもの
母集団の形成ではなく、企業をより知ってもらうための施策

初めに結論です。
採用動画の効果は主に、興味関心を引いている求職者に対して訴求するものであり、新しく企業を知ってもらうためのものではないと考えています。

もちろんこの回答は、「どこで動画を配信するのか？」によって変動しますが、本記事では一般的な中小企業の予算の中で検討しているため、TVCMなどでの放映は考慮せず、コーポレートサイトでの公開を前提に書いて行きます。

＝ある程度コーポレートサイトに求職者の流入が引っ張れている企業にとって効果的な手法と言えます。

採用動画の費用対効果

費用対効果とは

費用対効果とは、投資した費用に対してどれだけの成果を得られたかを表す指標です。
採用活動においては、採用コストをいかに低く抑えながら、質の高い人材を獲得できるかが重要になります。

コストの考え方として、目的に対していくらの投資額でそれを達成できたのか？が重要な指標となります。

動画制作費が「200万だから高い」「30万だから安い」ではなく、最終的にそのアクション（今回は動画制作）を行うことによって、採用にどれだけ効果が見込めるのか？
ということが重要になります。

採用動画の費用対効果を判断するには、以下の要素を考慮する必要があります。

• 制作費用
• 採用コスト
• 採用人数
• 応募者数
• 内定者数

採用コスト

採用コストとは、求人広告費、面接官の人件費、採用担当者の給与など、採用活動にかかるすべての費用を指します。

採用コストのなかでも、内部コストと外部コストの二つに分類され、動画制作を制作会社に委託する場合、外部コストに分類されるものとなります。

リクルート社の調査によると、2020年の平均採用コストは新卒で約94万円、中途で103万円となっております。（出典：株式会社リクルート「就職白書2020」）

採用動画の作成を検討する際には、動画制作単体ではなく、そもそもの全体の採用予算に対して、制作物に対してどれだけの予算を投下できるのか？（投下してもOKなのか）を検討していく必要があります。

採用動画の制作費用

採用動画の制作費用は、制作会社や動画の長さ、クオリティや企画などによって大きく異なります。

一般的には、数十万円から数百万円程度が目安ですが、予算をかけようと思えば際限なくかける事が可能です。こだわりだすと、キリがないという事です。

実際に採用動画を制作する際に多くの場合は相見積りとなり、複数者間で見積もりの比較を行うことになると思いますが、その際のポイントを簡単にご説明します。

制作会社によって見積もりの内訳は様々ですが、大きく下記の4つの内容によって見積もりは構成されます。

1. 動画の編集量
2. 撮影の有無
3. 企画の有無
4. 外的要因による追加のコスト

1. 動画編集量

動画編集量は、採用動画制作コストの中でも最も大きな要素の一つです。編集量が多ければ多いほど、編集作業にかかる時間や人員が増え、コストも高くなります。

具体的には、以下の要素が編集量に影響します。

• 動画の長さ：長尺の動画は短尺の動画よりも編集量が多くなります。
• カメラの台数（カット数）：定点撮影（固定カメラ）での座談会動画とPV風の動画では、編集におけるカメラの切替や工数が大きく変動します。
• テロップや字幕：テロップや字幕の量が多ければ多いほど、編集量も増えます。
• 効果音やBGM：効果音やBGMの量や種類が多ければ多いほど、編集量も増えます。
• アニメーション：アニメーションを使用する場合は、動画編集者の中でも使う技術が異なるため、実写の撮影物を編集するだけの場合と制作に掛る時間と工数が変動します。

2. 撮影の有無

採用動画には、実写映像を使用するものとアニメーションのみを使用するものがあります。実写映像を使用する場合は、撮影が必要となり、その場合当然カメラマンや当日現場を指揮する人間の人件費が掛ります。

• カメラマン：カメラマンの人件費
• 照明：ライトマンの人件費
• 音声：音声スタッフの人件費
• 交通費：遠方ロケの場合の移動費
• 機材費：撮影に伴うカメラや照明などの機材費

3. 企画の有無

採用動画によっては、企画から制作まで一貫して依頼する場合があります。企画には、以下の作業が含まれます。

• コンセプト企画: 採用動画のコンセプトを企画する
• シナリオ作成: 採用動画のシナリオを作成する
• ストーリーボード(絵コンテ)作成: 採用動画のストーリーボードを作成するのにかかる費用

企画には主に、プランナーやライターの人件費が発生します。

4. 外的要因による追加のコスト

上記以外にも、以下のような外的要因によって追加のコストが発生する場合があります。

• 著作権: 音楽や映像素材の著作権使用料
• デザイン非: ロゴやイラストなどのデザイン料
• ロケ地:ハウススタジオや貸し会議室など
• キャスティング非:俳優やモデルをキャストとして起用する場合に費用が掛り、こちらはモデルや事務所によっては、契約期間の縛りなどが発生します。

以上が大きく分類した際の4つのコストとなります。

制作会社に見積もりを依頼する際には、企画は決まっているので撮影と編集だけお願いしたいのか、全てを任せてしまいたいのか。もしくは起用したいモデルが決まっているのかなど、自社の状態を伝えた上で見積りを依頼すると、不要な項目を削った状態での見積もりを集める事が可能です。

採用人数

基本的には、採用人数が多ければ多いほど、採用動画の費用対効果は高くなります。
これは、動画制作費用を多くの人数で割ることができるためです。

• 採用目標人数1名　制作費100万円 → 動画制作の費用対効果＝100万円/人
• 採用目標人数10名　制作費100万円 → 動画制作の費用対効果＝10万円/人

当たり前の話なのですが意外と見落としがちな項目です。

採用動画を作りたいという依頼で打合せをした際に、今期の採用目標人数を質問すると、そもそも採用目標人数は決まっておらず、「良い人がいたら採用したい」という状態の企業様もいらっしゃいます。

一つの考え方としてはありなのですが、コストをかける以上は何名の採用を見込んだうえでの施策なのかを明確にしたほうが効果的と言えるでしょう。

採用目標人数毎の費用対効果

採用動画の費用対効果について解説しましたが、具体的に何名の採用目標であれば、採用動画の制作が効果的と言えるのかについて検討していきます。

採用目標人数が1人～2人の場合

採用目標人数が1人〜2人の場合、採用動画の費用対効果は低い可能性があります。

動画制作費が100万円した場合、既に1人当たりの平均採用コストを超えてしまっているため、この場合の動画制作はおススメしていません。

しかし、採用動画を制作することで、企業の魅力をより効果的に伝えることができ、優秀な人材を獲得できる可能性も高くなります。

ミドル層以上の人材を獲得したい場合かつ、自社の魅力を最大限に伝えたうえで応募獲得に至りたい場合には、コストを払ってでも動画制作を検討しても良いと思います。

採用目標人数が5人程度の場合

年間の採用目標が5人程度の場合、採用動画の費用対効果は期待できると言ってよいでしょう。
これは、制作費用をある程度の人数で割ることができるためです。

仮に動画を100万円で作成した時、5名の採用であれば1人あたりにかかる動画でのコストは20万となります。

平均90万で採用予算を組んだ場合、残り70万円を1人あたりにあてることが可能となりますので、費用対効果としてはそれなりに発揮すると言えるでしょう。

動画があることによる、面接前の企業理解度向上や自社にマッチした人材からの応募を獲得するという観点でも、不要な1次面接を排除する事で人事部の面接にかかるコストが低減する為効果的と言えます。

採用目標人数が10人以上の場合

採用目標人数が10人以上の場合、採用動画の費用対効果は非常に高くなると言えます。
これは、制作費用を多くの人で割ることができるだけでなく、応募者数の増加や内定者数の増加による効果が大きいためです。

5名以上の項目でも触れましたが、採用人数が増えればその分面接を行う面接者の時間的コストも大きくなります。

採用動画を事前に視聴させ、より自社の求める人物像に近い求職者からの応募だけを集めることが出来れば、人事部の不要な面接が減少しその分の空いた時間を別の業務にあてる事も可能になるため、費用対効果は目立たない部分でも発揮します。

採用目標人数が10名を超える場合、年間での採用予算もそれなりに確保しているケースが多いので、動画自体にもある程度の予算をかけて完成度の高い動画を作成する事が可能になります。

採用動画を制作すべき企業

年間の採用目標人数毎に、採用動画の制作が検討の土台に乗るか否かの話をしましたが、続いては採用動画を制作すべき企業の特徴に触れて行きます。

下記は、採用動画が効果的に役割を発揮するだけでなく、むしろ「やった方が良い」という観点で記載しています。

採用競争が激しい業界

採用競争が激しい業界では、優秀な人材を獲得するために、他社との差別化を図ることが重要になります。

「限られた人材をどこの企業が獲得するのか？」というゼロサムゲームのようなものとなりますので、如何に他社よりも魅力的に自社を発信する事が出来るか？を考えて採用戦略を考えるべきと言えるでしょう。

具体的には、企業理念や事業内容、社風などをわかりやすく伝えることで、求職者に自社に興味を持ってもらえるようにすることができます。

新卒採用に力を入れている企業

新卒採用に力を入れている企業は、学生に企業の魅力を効果的に伝えることが重要になります。

採用動画は、学生の興味を引いたり、企業理解を深めたりする効果が期待できます。

動画の中で、社員インタビューや職場風景などを紹介することで、学生にリアルな企業像を伝えることができます。

特に若者の傾向として、「どのような人と一緒に仕事をするのか？」という環境に対しての矢印が強い傾向がありますので、会社内のメンバーや事務所の様子を公開していく事が必要になります。

知名度がそこまで高くない企業

知名度がそこまで高くない企業は、求職者に企業のことを知ってもらうことが重要になります。

認知をどこで獲得するのかという話はまた別の記事で掲載するとして、まずは話題になる事が大事で有るため、動画全体の企画を通じて話題を産めるようなコンテンツ制作が鍵となると言えます。

採用活動に力を入れている企業

前項でも触れましたが、10人以上の採用目標など、採用活動に力を入れている企業は、採用動画を活用することで、採用活動をより効率化することができます。

具体的には、以下のような効果が期待できます。

• 応募者の企業マッチ度向上
• 内定者数の増加
• 内定承諾率の向上
• 採用コストの削減
• 採用活動の効率化

自社の事をある程度理解した状態で面接を開始出来るという点が、多数の採用面接を行う上で大きく変わってきます。

採用動画の効果測定

採用動画を制作したら、必ず効果測定を行いましょう。

動画を作成する前と後での、応募者数、内定者数などを分析することで、動画の効果を把握することができます。

効果測定の結果を分析することで、次回の動画制作に活かすことが重要です。

実際の面接時に動画視聴の有無、また動画を見た感想などを質問することで、求職者側の生の声を聞き取れるため、次回の採用施策に役立てることが出来ます。

採用活動は「1回求人を掲載して終わり」というものではなく、企業が運営をしていく中で継続的に行って行くものとなりますので、施策を実施した後には次に繋がるデータを蓄積していく事が重要だと言えるでしょう。

まとめ

採用動画は、採用活動において有効なツールの一つです。

しかし、費用対効果を意識し、ターゲットとなる求職者を明確にするなど、制作前にしっかりと準備することが重要です。

採用目標が1～2名で未経験者での採用などでは動画制作という選択肢はあまりおすすめせず、単純にマイナビやdodaなどの求人広告に予算を振った方が効果的だと個人的には考えています。

ある程度の採用目標人数があり、その中で今以上に施策を試していきたいという企業にとっては、採用動画は必須と言えるツールになるでしょう。

弊社では採用マーケティングを主軸に、動画やWEBにおけるクリエイティブ制作を行っております。

本来であればどの企業様での採用動画の制作を検討していただいた方が、企業としては利益に繋がるのですが、弊社ではクライアント企業様の状況や考え方によってはクリエイティブの制作をおすすめしないケースも存在します。

クリエイティブの制作はあくまでも目的に対しての手段であり、マーケティングにおいてはより目的の達成に対して効果的な事に予算と時間を費やしていくべきです。

そのため弊社では、様々な視点からクライアント企業様の現状をヒアリングし、共に目標を達成するパートナーで在りたいという想いから、このようなスタンスを取っております。

採用動画の制作を検討されている企業様が居ましたら、そもそも動画を作成する必要があるのか否かの観点も含め、お気軽にお問合せくださいませ。